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Google CloudのAMD EPYC脆弱性とは?OS更新後に必要なVM停止・起動手順

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Google Cloudで公表されたAMD EPYC脆弱性の概要

Google Cloudは2026年11月10日、AMDの第5世代EPYCプロセッサに影響する3件の脆弱性について、セキュリティ情報「GCP-2026-081」を公表しました。これらはCPU内部の一時的な処理を悪用するサイドチャネル型の問題であり、条件によっては同一VM内のプロセスやゲストOSカーネルに関する情報が漏えいする恐れがあります。

Google Cloud側ではVM間、およびVMとホスト間の攻撃に対する緩和策が適用済みとされています。一方で、グーグル・クラウドのVMを利用者が保護するには、ゲストOSの更新に加え、VMを完全に停止してから起動する対応が必要です。OS内部での再起動だけでは対策が有効にならない可能性がある点に注意が必要です。

対象となる第5世代AMD EPYCプロセッサ

影響を受けるのは、コードネーム「Turin」、マイクロアーキテクチャ「Zen 5」を採用した第5世代AMD EPYCプロセッサです。Compute Engineでは、主にC4D、N4D、H4D、Z4D、G4の各マシンシリーズが対象となります。C4DおよびZ4Dのベアメタルインスタンスも影響範囲に含まれます。

なお、同じAMD製CPUであっても、すべてのEPYCやRyzenが今回の対象というわけではありません。対象はTurin世代のEPYCを採用する環境です。そのため、利用中のマシンシリーズ、CPUプラットフォーム、インスタンス構成を確認し、Google Cloudのセキュリティ情報と照合することが重要です。

ベアメタルインスタンスで独自のOSやハイパーバイザーを運用している場合は、OSベンダーまたはハイパーバイザーベンダーが提供する修正の適用も必要になります。また、Google Kubernetes Engine(GKE)でTurinベースのベアメタル環境を利用している場合は、提供される更新済みノードイメージへのアップグレードを検討します。

確認された3件のサイドチャネル脆弱性

今回公表された脆弱性は、「CVE-2024-36350」「CVE-2024-36357」「CVE-2026-0004」の3件です。いずれも「Transient Scheduler Attacks(TSA)」と呼ばれるサイドチャネル脆弱性に分類されます。Google Cloudによる深刻度は「中(Medium)」です。

TSAは、CPUがデータや値の妥当性を完全に確認する前に、一時的な処理としてデータを利用する動作に着目した攻撃手法です。攻撃者が特定の条件下で同じCPUコア上に攻撃コードを実行できる場合、処理時間などの差異を手掛かりに、本来は直接読み取れない情報を推測できる可能性があります。

具体的には、ストアキューやL1データキャッシュに一時的に存在するデータが推測されるおそれがあります。新たに公表されたCVE-2026-0004については、L1データキャッシュ内のデータを露出させる可能性が指摘されています。AMDの評価では、CVE-2026-0004はローカル攻撃が前提であり、攻撃条件の複雑さは高いとされています。

現時点でGoogle CloudおよびAMDは、これらの脆弱性が実際に悪用された事例を確認したとは報告していません。しかし、機密情報を扱うワークロードや、同一VM内で複数の利用者・アプリケーションを分離して稼働させる環境では、早期にOS更新と必要なライフサイクル操作を計画することが大切です。

VM内のプロセスやカーネルに及ぶ情報漏えいリスク

今回の問題で特に注意すべき点は、Google Cloudのプラットフォーム側の対策だけでは、同一VM内部で生じるリスクを完全には防げないことです。Google Cloudは、VM間やVMとホスト間での攻撃を抑止する緩和策を適用済みと説明しています。

一方、同じグーグル・クラウドのVM内で動作する別プロセスの情報や、ゲストOSのカーネルが扱う情報については、OS側の修正が必要です。例えば、同一VMに配置されたアプリケーション、エージェント、バッチ処理、コンテナランタイムなどの間で、CPUの共有状況や攻撃条件が成立する可能性を考慮する必要があります。

対策としては、OSベンダーが提供する修正済みカーネルやパッケージを適用します。その後、Google Cloudが更新したCPU情報をVMへ反映させるため、ゲストOS内で単に再起動するのではなく、Compute Engine上でVMを一度完全に停止し、あらためて起動します。つまり、「再起動では不十分 AMD EPYC脆弱性3件、停止と起動が必要」という点が、本件の重要な運用上の注意点です。

OS更新のみ、あるいはOSの再起動のみで対応を終えた場合、更新されたCPU情報を前提とする緩和策が有効化されない可能性があります。対象環境では、パッチ適用状況だけでなく、VMのStop・Startまで完了していることを確認する必要があります。

影響を受けるCompute EngineのVMと確認方法

対象マシンシリーズC4D・N4D・H4D・Z4D・G4

今回のAMD EPYC脆弱性3件の影響対象は、Google Cloud Compute Engineで第5世代AMD EPYCプロセッサ(コードネーム:Turin、Zen 5アーキテクチャ)を利用するマシンシリーズです。具体的には、C4D、N4D、H4D、Z4D、G4が対象として案内されています。C4DおよびZ4Dについては、ベアメタルインスタンスも対象に含まれます。

脆弱性はCVE-2024-36350、CVE-2024-36357、CVE-2026-0004の3件で、いずれもTransient Scheduler Attacks(TSA)に分類されるサイドチャネル脆弱性です。悪用にはローカルでのコード実行など複数の条件が必要とされ、Google Cloudの評価は「中(Medium)」です。ただし、同一VM内の別プロセスやゲストOSカーネルの情報が推測される恐れがあるため、対象環境では対策状況を確認する必要があります。

なお、CPU Ryzenなどの一般向け製品名だけで影響の有無を判断することはできません。本件でGoogle Cloudが案内している対象は、Compute Engine上でTurin世代のAMD EPYCを採用する特定のマシンシリーズです。まずはVMのマシンタイプとCPUプラットフォームを確認し、自社環境が対象に該当するかを特定してください。

利用中のVM構成とCPUプラットフォームを確認する方法

Google Cloudコンソールでは、対象プロジェクトでCompute Engineの「VM インスタンス」を開き、各インスタンスのマシンタイプを確認します。マシンタイプやシリーズ名にC4D、N4D、H4D、Z4D、G4が含まれているVMは、詳細な確認対象です。ゾーン、稼働状況、利用しているOSイメージ、ブートディスクの構成も併せて記録しておくと、OS更新や停止・起動の計画を立てやすくなります。

gcloud CLIを利用する場合は、次のようにインスタンス情報を一覧表示し、マシンタイプを確認できます。

gcloud compute instances list --project=PROJECT_ID

特定のインスタンスを詳しく確認するには、以下のコマンドを使用します。

gcloud compute instances describe INSTANCE_NAME --zone=ZONE --project=PROJECT_ID

出力結果のmachineTypeやCPU platformに関する項目を確認し、対象シリーズおよびAMD EPYC Turinの利用有無を判断します。組織内にプロジェクトやVMが多数ある場合は、Cloud Asset Inventory、インスタンス一覧のエクスポート、ラベルによる絞り込みなどを活用し、確認漏れを防ぐことが重要です。

また、マネージド インスタンス グループ(MIG)で運用している場合は、個々のVMだけでなく、インスタンステンプレートのマシンタイプも確認してください。テンプレートが対象シリーズを指定していると、障害復旧やスケールアウトで作成されるグーグル・クラウドのVMにも同様の確認が必要になります。

Google Cloudのセキュリティ情報で対象範囲を確認する

対象範囲や対処条件は、Google Cloudが公開するセキュリティ情報「GCP-2026-081」で確認します。この情報では、影響を受けるCompute Engineのマシンシリーズ、脆弱性識別子、Google Cloud側で適用済みの緩和策、利用者側に必要なOS更新とVM操作が案内されています。個別の記事や二次情報だけで判断せず、必ず公式情報の更新内容を確認してください。

Google Cloudは、VM間およびVMとホスト間の攻撃に対してはプラットフォーム側の緩和策を適用済みとしています。一方で、同一VM内のプロセス間で発生し得る情報漏えいリスクへの対処には、ゲストOSベンダーが提供する修正の適用が必要です。OS更新後も、ゲストOS内からの再起動では不十分であり、CPU情報を反映させるためにCompute Engine上でVMを完全に停止してから起動しなければなりません。

したがって、確認時には「対象マシンシリーズを利用しているか」「OSベンダーの修正が提供済みか」「OS更新を適用済みか」「Google CloudコンソールまたはCLIで停止と起動が必要な状態か」を分けて管理します。特に、再起動では不十分 AMD EPYC脆弱性3件への対応として、OS更新だけで完了と判断しないことが重要です。公式のセキュリティ情報、OSベンダーのアドバイザリー、運用中のVM一覧を突き合わせ、対象範囲を継続的に見直してください。

OSの再起動だけでは対策が完了しない理由

ゲストOS更新で適用される対策の内容

AMD EPYC脆弱性3件への対策では、まず対象VMのゲストOSに、OSベンダーが提供する修正済みカーネルやセキュリティ更新を適用します。これにより、カーネルはTransient Scheduler Attacks(TSA)への緩和策を利用できる状態になります。今回の問題は同一VM内で動作する別プロセスやゲストOSカーネルの情報が漏えいする恐れに関係するため、Google Cloudのプラットフォーム側対策だけでなく、利用者側でのOS更新が必要です。

ただし、OS更新は対策の前提条件であり、それだけで保護が有効になるとは限りません。更新済みカーネルが必要なCPU機能・緩和策を認識し、起動時に適切な設定を反映できる状態にする必要があります。なお、対象は第5世代AMD EPYC(Turin/Zen 5)を搭載した環境であり、一般的なAMD Ryzen搭載PCのOS更新に関する案内とは区別して確認してください。

CPUマイクロコードとVMライフサイクルの関係

CPUに関する脆弱性対策では、ゲストOSのカーネル更新に加え、クラウド基盤側がVMへ提供するCPU情報や、CPUマイクロコードに関連する緩和機能が重要になります。Google Cloudは、修正済みのゲストカーネルが対策を有効化できるよう、対象VMに報告するCPU情報を更新します。

しかし、すでに稼働中のグーグル・クラウドのVMは、起動時に割り当てられた仮想CPU情報を継続して利用します。このため、ゲストOS内で再起動しても、Compute Engine上のVM自体は同じ実行コンテキストを維持し、更新されたCPU情報が反映されない場合があります。OSの更新後にVMを完全停止し、改めて起動することで、Compute Engineが更新後のCPU情報をVMへ提示し、ゲストOS側の緩和策を有効化できるようになります。

RebootとStop・Startの違い

Rebootは、VMを稼働させたままゲストOSだけを再起動する操作です。OSやアプリケーションの再起動には有効ですが、VMの仮想ハードウェア情報やCPU情報を再取得する処理とは異なります。そのため、今回のようにクラウド基盤側のCPU情報更新を伴うセキュリティ対策では、再起動では不十分です。

一方、StopはCompute Engineインスタンスを完全に停止し、Startは停止したインスタンスをあらためて起動する操作です。停止と起動が必要な理由は、VMを新たなライフサイクルで立ち上げ、更新済みのCPU情報をゲストOSへ反映させるためです。したがって、対象のC4D、N4D、H4D、Z4D、G4などでは、OS更新後にGoogle Cloudコンソールまたはgcloud CLIからStop・Startを実施してください。作業前にはサービス停止の影響を確認し、冗長化構成やメンテナンス時間を考慮して計画的に実施することが重要です。

対策前に行う影響確認とメンテナンス準備

Google Cloudで公表されたAMD EPYCの脆弱性対策では、ゲストOSの更新後にVMを完全に停止してから起動する必要があります。ゲストOS内での再起動だけでは対策が有効にならない可能性があるため、対象となるグーグル・クラウドのVMについて、停止に伴う業務影響、データの保全方法、切り替え手順をあらかじめ確認しておくことが重要です。特に本番環境では、OS更新と停止・起動を個別の作業としてではなく、復旧確認までを含む計画的なメンテナンスとして実施します。

停止によるサービス影響とダウンタイムを見積もる

VMのStop・Startを実行している間、そのインスタンス上のアプリケーション、バッチ処理、API、管理画面などは原則として利用できません。対象VMが単一構成の場合は、停止開始からOS起動、ミドルウェア起動、アプリケーションの正常性確認までに必要な時間を見積もり、利用者や関係部署へ周知します。

また、OS更新に伴う再起動時間と、Google Cloud上でVMを停止・起動する時間は分けて見積もる必要があります。今回のように「グーグル・クラウドのVM、再起動では不十分 AMD EPYC脆弱性3件、停止と起動が必要」とされる事案では、OS更新後に追加でStop・Startを実施するためです。起動時にデータベースのリカバリ、キャッシュの再構築、ジョブの再開処理などが発生する場合は、それらの時間もダウンタイムに含めます。

冗長構成であっても、依存先のVM、外部サービス、監視エージェント、ライセンスサーバーなどへの影響を確認してください。停止対象を一覧化し、作業順序、担当者、実施時間帯、切り戻し判断の基準を定めてから作業に入ると、セキュリティ対策と可用性維持を両立しやすくなります。

永続ディスクとローカルSSDのデータを確認する

Compute EngineのVMを停止する前に、保存先ごとのデータの扱いを確認します。永続ディスクに保存されたデータは、通常、VMを停止しても保持されます。一方で、ローカルSSDに保存されたデータは、インスタンスの停止など特定のライフサイクル操作によって失われる可能性があります。ローカルSSDをキャッシュ用途だけでなく、処理中データやアプリケーションデータの保存先として利用している場合は、特に注意が必要です。

対象VMにどのディスクが接続されているか、アプリケーションがどのマウントポイントにデータを書き込んでいるかを確認してください。データベース、メッセージキュー、ログ、アップロードファイル、一時ファイルなどを洗い出し、停止前に書き込みを止める必要があるものを明確にします。整合性が重要なデータベースでは、アプリケーションを停止する、トランザクションを完了させる、必要に応じてフラッシュ処理を実行するといった手順も必要です。

なお、停止と起動が必要なCPU脆弱性対策では、作業対象のマシンシリーズやVM構成によって利用可能なストレージが異なります。構成変更を伴う作業ではなくても、実際のデータ配置を確認し、失ってはならないデータがローカルSSDだけに存在しない状態にしてから実施します。

バックアップ・スナップショットと復旧手順を準備する

OS更新やVM停止・起動の前には、復旧可能な状態を確保します。永続ディスクのスナップショット、データベースの論理バックアップ、設定ファイルの退避などを実施し、バックアップの取得日時、対象範囲、保管場所を記録してください。スナップショットは有効な対策ですが、アプリケーション稼働中に取得する場合は、データ整合性に関する要件を確認する必要があります。

また、バックアップを取得するだけでなく、障害時にどの手順で復旧するかを明確にしておくことが重要です。たとえば、OS更新の不具合が発生した場合に、別のVMを起動するのか、ディスクを以前の状態から復元するのか、アプリケーション設定を戻すのかを決めておきます。復旧作業の実施者、必要なIAM権限、利用するGoogle Cloudプロジェクトやリージョンも事前に確認します。

AMD EPYC脆弱性への対応はセキュリティ上重要ですが、更新後のOSやドライバー、アプリケーションが想定どおりに稼働しないリスクまでなくなるわけではありません。復旧手順を事前に検証し、監視アラート、ヘルスチェック、業務上の確認項目を準備しておくことで、問題を早期に検知しやすくなります。

ロードバランサーやMIG利用時の切り替えを計画する

複数のVMでサービスを提供している場合は、ロードバランサーから対象VMを順番に切り離し、トラフィックをほかの正常なインスタンスへ振り分けてから停止します。切り離し直後に通信が残ることもあるため、接続のドレイン時間、セッション維持の要件、バックグラウンド処理の完了状況を考慮してください。停止・起動後は、アプリケーションのヘルスチェックが正常になったことを確認してから、ロードバランサーの配信先へ復帰させます。

マネージドインスタンスグループ(MIG)を利用している環境では、ヘルスチェックや自動修復によって意図しない再作成・起動が行われないよう、運用設定を確認します。テンプレートにOS更新後の設定を反映する必要があるか、インスタンスをローリング方式で更新できるか、最小稼働台数を維持できるかを事前に検討してください。単にVMを停止すると、MIGの設定によっては期待どおりの状態にならないことがあります。

可用性を重視するシステムでは、対象VMを一度に停止せず、少数ずつOS更新とStop・Startを行い、起動後の動作を確認してから次のVMへ進む方法が有効です。CPU情報の更新を反映するための停止・起動と、サービス継続のためのトラフィック切り替えを一体の手順として設計し、作業中も監視でエラー率、応答時間、リソース使用率を確認します。

Google CloudコンソールでVMを停止・起動する手順

AMD EPYCの脆弱性対策では、ゲストOSに修正を適用した後、Google CloudコンソールからVMを完全に停止し、再度起動する必要があります。VM内で実行する通常の再起動や、コンソール上の「リセット」では対策が完了しない可能性があります。対象となるグーグル・クラウドのVMでは、必ず「停止(Stop)」と「起動(Start)」を実行してください。

対象インスタンスを停止する

まず、対象VMにOSベンダーが提供する更新プログラムを適用します。更新後に必要であれば、OS内部で再起動してパッケージ更新を完了させます。ただし、この再起動はOS更新の反映を目的とするものであり、AMD EPYC脆弱性3件への対策を有効化するための停止・起動とは別に実施するものです。

Google Cloudコンソールにログインし、対象プロジェクトを選択したうえで、ナビゲーションメニューから「Compute Engine」→「VMインスタンス」を開きます。一覧から対象のインスタンスを選択し、上部メニューまたは詳細画面の「停止」をクリックします。確認画面が表示された場合は、対象インスタンス名、ゾーン、停止対象に誤りがないことを確認してから実行します。

このとき選択すべき操作は「停止」です。「再起動」「リセット」「一時停止」では、Google Cloud側で更新されたCPU情報をVMへ反映するためのVMライフサイクルを満たさない可能性があります。見出しにもあるように、再起動では不十分 AMD EPYC脆弱性3件への対処では、停止と起動が必要です。

停止状態と関連リソースを確認する

停止操作を実行した後は、VMインスタンス一覧のステータスが停止済みであることを確認します。停止処理には時間がかかる場合があるため、ステータスが完全に停止状態へ変わるまで待機してください。OSへのSSHやRDP接続が切断され、アプリケーションへの通信が停止していることも併せて確認します。

また、停止に伴う関連リソースへの影響を確認します。たとえば、エフェメラルな外部IPアドレスを使用しているVMでは、停止・起動後にIPアドレスが変わる場合があります。IPアドレスの固定が必要なサービスでは、事前に静的外部IPアドレスを予約・割り当てているか確認してください。

永続ディスクは通常、VMを停止しても保持されますが、ローカルSSDのデータ保持条件はVM構成や設定によって確認が必要です。停止前に重要データが永続ディスク、Cloud Storage、バックアップ先などに保存されていることを確認します。ロードバランサー配下のVMでは、ヘルスチェックの状態、バックエンドからの切り離し状況、別インスタンスへのトラフィック移行状況も確認しておくと安全です。

インスタンスを起動して保護を有効化する

VMが完全に停止したことを確認したら、Google Cloudコンソールの「VMインスタンス」一覧で対象VMを選択し、「開始」または「起動」をクリックします。複数のVMを扱う場合は、サービス全体が同時停止しないよう、冗長構成やメンテナンス計画に従って順次起動することが重要です。

Google Cloudは、修正済みのゲストカーネルが緩和策を有効にできるよう、対象VMに通知するCPU情報を更新しています。OS更新後にコンソールからStop・Startを実行することで、更新されたCPU情報を認識した状態でVMを起動でき、ゲストOS側の緩和策を有効化できます。

なお、この手順はCompute EngineのC4D、N4D、H4D、Z4D、G4など、第5世代AMD EPYC(Turin/Zen 5)を利用する対象環境で特に重要です。CPU Ryzen搭載の一般的な端末向け対処と混同せず、Google Cloudのセキュリティ情報「GCP-2026-081」、OSベンダーの案内、および自組織の変更管理手順に従って実施してください。

起動後にOSとアプリケーションの稼働を確認する

VMのステータスが実行中になった後、SSHまたはRDPでログインし、OSが正常に起動していることを確認します。OSのパッケージ管理ツールや更新履歴を確認し、脆弱性対策を含むカーネル・OS更新が適用済みであることを記録してください。更新後のカーネルで起動しているかを確認することも重要です。

続いて、Webサーバー、データベース、ジョブ実行基盤、監視エージェントなど、VM上で稼働する主要なアプリケーションやサービスを確認します。ロードバランサーを利用している場合は、バックエンドのヘルスチェックが正常になり、通信が復旧していることを確認します。外部IPアドレスやDNS設定に依存するシステムでは、接続先情報に変更が生じていないかも確認してください。

最後に、停止・起動の実施日時、対象インスタンス、適用したOS更新、確認結果、作業者を変更記録に残します。Google Cloudの監査ログも確認しておくことで、必要な停止と起動が実施されたことを後から追跡できます。こうした記録は、今後のEngine環境におけるセキュリティ対応や、類似するCPU脆弱性発生時の迅速な運用に役立ちます。

gcloud CLIでVMを停止・起動する手順

AMD第5世代EPYC(Turin/Zen 5)に関する3件のサイドチャネル脆弱性では、ゲストOSの修正を適用した後に、Compute Engineインスタンスを完全に停止してから起動する必要があります。ゲストOS内での再起動だけでは、Google CloudがVMへ通知する更新済みCPU情報が反映されず、対策が有効にならない可能性があります。

報道で「グーグル・クラウドのVM、再起動では不十分 AMD EPYC脆弱性3件、停止と起動が必要」とされているとおり、対象のC4D、N4D、H4D、Z4D、G4などでは、OS更新後にgcloud CLIからStop・Startを実施します。作業前には、Google Cloud CLIの認証、対象プロジェクトの選択、対象VMのゾーンの確認を済ませてください。

インスタンス停止コマンドを実行する

まず、修正済みカーネルを含むOS更新を対象VMへ適用します。必要に応じてアプリケーションを正常終了させ、ロードバランサーのバックエンドから切り離すなど、サービスへの影響を抑える準備を行ってください。その後、以下のコマンドでVMを停止します。

gcloud compute instances stop INSTANCE_NAME --zone=ZONE --project=PROJECT_ID

INSTANCE_NAMEにはVM名、ZONEにはVMを作成したゾーン、PROJECT_IDにはGoogle CloudプロジェクトIDを指定します。たとえば、asia-northeast1-aにあるweb-01を停止する場合は、次のように実行します。

gcloud compute instances stop web-01 --zone=asia-northeast1-a --project=example-project

実行前に対象プロジェクトをgcloudのデフォルト設定にしている場合は、--projectを省略できます。ただし、複数のプロジェクトを扱う運用では、誤ったグーグル・クラウドのVMを停止しないよう、明示的にプロジェクトIDを指定する方法が安全です。

停止完了の確認には、次のコマンドを使用します。

gcloud compute instances describe INSTANCE_NAME --zone=ZONE --project=PROJECT_ID --format="get(status)"

出力がTERMINATEDであれば、VMは完全に停止しています。RUNNINGのままの場合は停止処理中または失敗している可能性があるため、シリアルコンソール出力、OSログ、Compute Engineのオペレーション状況を確認してください。

インスタンス起動コマンドを実行する

VMの状態がTERMINATEDになったことを確認したら、次のコマンドで起動します。

gcloud compute instances start INSTANCE_NAME --zone=ZONE --project=PROJECT_ID

具体例は以下のとおりです。

gcloud compute instances start web-01 --zone=asia-northeast1-a --project=example-project

StartによってVMが新たに起動されると、Google Cloud側で更新されたCPU情報がゲストOSへ提示されます。あらかじめ適用したOSベンダーの修正済みカーネルは、このCPU情報を基にTSAへの緩和策を有効化します。このため、OS更新だけで終わらせず、必ずStop・Startまでを一連の手順として実施することが重要です。

起動状態は、停止時と同様にgcloud compute instances describeで確認できます。出力がRUNNINGになった後、SSHやRDPでログインし、OSの起動ログ、カーネルバージョン、主要なアプリケーション、監視エージェント、疎通監視の状態を確認してください。

複数VMを安全に順次処理するポイント

複数のVMを運用している場合、すべてのインスタンスを同時に停止すると、サービス停止や冗長性の喪失につながる恐れがあります。ロードバランサー配下のVMやマネージド インスタンス グループ(MIG)のインスタンスは、原則として1台または1グループずつ停止・起動し、復旧を確認してから次の対象へ進めます。

CLIで対象一覧を確認するには、次のようにラベルやゾーンを指定して一覧表示します。

gcloud compute instances list --project=PROJECT_ID --filter="labels.environment=production" --format="table(name,zone,status,machineType)"

停止対象を抽出する際は、マシンシリーズだけで判断せず、実際に第5世代AMD EPYCを利用しているか、Google Cloudのセキュリティ情報「GCP-2026-081」の対象条件に該当するかを確認してください。また、停止と起動が必要 cpu ryzen OS 更新 脆弱性 Engine セキュリティといった情報を混同しないよう注意が必要です。今回の対応対象は、主にCompute EngineでTurinベースのAMD EPYCを使用するVMであり、CPU製品名だけで一律に判断するものではありません。

順次処理では、各VMについて「OS更新の完了」「負荷分散からの切り離し」「停止完了」「起動完了」「アプリケーション正常性確認」「負荷分散への復帰」をチェックリスト化します。特にステートフルなアプリケーションでは、レプリケーション状態、キューの滞留、セッション情報、データベースのフェイルオーバー状態を確認してから次のVMを処理してください。

MIGで自動修復や自動スケーリングを有効にしている場合、手動停止したインスタンスが意図せず再作成・置換されることがあります。運用設計に応じて、一時的に自動修復の挙動を確認する、ローリング更新機能を用いる、余剰キャパシティーを確保するなどの方法を検討してください。

実行結果と監査ログを確認する方法

gcloud CLIの実行結果では、停止・起動のオペレーションが正常に受け付けられたかを確認します。ただし、コマンドが終了しただけでは、OSとアプリケーションが正常に復旧したことまで保証されません。VMの状態、SSH・RDP接続、アプリケーションログ、監視アラート、ロードバランサーのヘルスチェックを組み合わせて確認してください。

インスタンスの現在の状態は、以下のコマンドでも一覧で確認できます。

gcloud compute instances list --project=PROJECT_ID --filter="name=INSTANCE_NAME" --format="table(name,zone,status)"

また、Cloud Loggingのログエクスプローラでは、Cloud Audit Logsを確認できます。停止・起動の操作主体、実行時刻、対象リソース、API呼び出し結果を記録として残し、緊急メンテナンスの実施証跡に活用してください。検索時は、対象VM名、プロジェクトID、実施時刻に加え、Compute Engine APIのインスタンス停止・起動に関するアクティビティを条件に指定します。

対策記録には、対象VM、マシンシリーズ、OS更新日、適用したカーネルまたはパッケージのバージョン、Stop・Startの実施時刻、実施者、起動後の正常性確認結果を残すとよいでしょう。これにより、AMD EPYC脆弱性への対応状況を説明しやすくなるほか、今後Google Cloudから追加のセキュリティ情報が公開された際にも、対象範囲と実施履歴を迅速に照合できます。

対策後の確認事項と継続的な脆弱性管理

OSパッチとStop・Startの実施状況を記録する

AMD EPYCの脆弱性対策では、ゲストOSの更新だけでなく、Compute EngineのVMを完全に停止してから起動する操作が必要です。OS内部での再起動ではCPU情報の更新が反映されず、対策が有効化されない可能性があるためです。対象VMごとに、OSパッチの適用日時、適用したパッケージやカーネルのバージョン、VMのStop・Startを実施した日時、実施者、起動後の動作確認結果を記録してください。

特に、報道で示された「グーグル・クラウドのVM、再起動では不十分 AMD EPYC脆弱性3件、停止と起動が必要」という点は、運用記録にも明記しておくことが重要です。変更管理票やインシデント管理票に、通常のRebootではなくGoogle Cloudコンソールまたはgcloud CLIによる停止と起動を完了したことを残すと、監査や将来の確認に役立ちます。

脆弱性スキャンとログ監視を見直す

対策後は、脆弱性管理ツールやOSのパッケージ管理機能を利用し、修正済みカーネルや関連パッケージが実際に適用されているか確認します。インストール済みのバージョンだけでなく、起動中のカーネルが更新後のものであることも確認してください。パッチを適用しても、古いカーネルで稼働したままでは想定どおりの対策にならないおそれがあります。

また、Cloud Logging、OSの認証ログ、監査ログを確認し、意図しない権限昇格、不審なプロセス実行、管理者権限の利用、予期しないVM停止・起動がないかを監視します。今回の3件はローカルでの攻撃を前提とし、同一VM内の別プロセスやゲストOSカーネルの情報に影響する可能性が指摘されています。そのため、不要なローカルアカウントの削除、最小権限の徹底、コンテナやアプリケーションの実行権限の見直しも有効です。

なお、対象は第5世代AMD EPYC(Turin、Zen 5)を搭載した環境です。CPU Ryzen向けの更新情報や、他のAMD製品に関する脆弱性情報と混同せず、利用中のCompute Engineマシンシリーズ、CPUプラットフォーム、OSベンダーのアドバイザリーに基づいて影響を判断してください。

Google CloudとOSベンダーのセキュリティ情報を継続確認する

Google Cloudのセキュリティ情報、Compute Engineのリリースノート、OSベンダーのセキュリティアドバイザリーを継続的に確認する運用を整えます。AMD EPYC脆弱性3件に関しては、Google Cloud側でVM間およびVMとホスト間の緩和策が適用される一方、同一VM内のリスクを低減するには、利用者側でのOS更新とVMの停止・起動が必要です。クラウド事業者だけでなく、OSベンダーが提供する修正カーネル、更新手順、既知の制約も確認しなければなりません。

セキュリティ情報を受け取る窓口を定め、重要度、対象サービス、対応期限、担当者を整理すると、緊急時にも判断が速くなります。Google CloudのSecurity Command Centerや組織内のチケット管理システムなどを活用し、対象のCompute Engineインスタンスを一覧化しておくことも効果的です。

次回の緊急メンテナンスに備えた運用手順を整備する

今回のように「OS更新後も停止と起動が必要」となる脆弱性対応に備え、緊急メンテナンスの標準手順を文書化します。手順には、影響VMの特定、パッチの検証、バックアップ取得、サービス停止の告知、ロードバランサーからの切り離し、VMのStop・Start、ヘルスチェック、アプリケーション確認、障害時のロールバック判断を含めます。

複数のVMを運用している場合は、一斉停止ではなく、冗長構成やマネージドインスタンスグループ(MIG)を活用して順次処理する計画が重要です。本番環境に適用する前に、検証環境でOS更新、停止、起動後の性能や接続性を確認してください。停止時間が許容されないシステムでは、予備系への切り替えや段階的な更新を前提に設計を見直します。

さらに、担当者が不在でも対応できるよう、Google Cloudコンソールとgcloud CLIの操作手順、必要なIAM権限、連絡先、承認フローを最新化しておきます。継続的な脆弱性管理と訓練を通じて、CPUやOSの更新に伴うセキュリティ上の恐れを抑え、緊急時でも安全にサービスを維持できる体制を構築します。

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